オプション製品 RapidReport 帳票サーバ

PHP/Ruby/Pythonなどから、RapidReportを利用できます!

RapidReport帳票サーバは、外部からのHTTPリクエストに応じてRapidReportによる帳票出力を実行するサーバプログラムです。これにより、HTTPリクエストを発行可能なあらゆる環境から、RapidReportによる帳票出力が行えます。

製品パンフレット

例えばPythonからは、以下のようなコードで帳票を出力するためのリクエストを発行できます。

▼サンプルコード1を開く

▼サンプルコード2を開く

▼サンプルコード3を開く

動作環境

OS Windows7
Windows10
WindowsServer 2012 R2
WindowsServer 2016

・.NET Framework 4.6.1 以上が必要です。

・サーバ本体+ログファイルで600MBのディスク容量が必要です。
※さらに、サーバで利用する帳票定義ファイルやデータファイル等を配置するための空き容量が必要です。

・クエリ発行によるデータ取得を行う場合は、対象のデータベースに応じたODBCドライバが必要です。

最新バージョン

最新バージョンは1.0です。(2018/5/31リリース)

QAフォーラム

RapidReport帳票サーバ QAフォーラムでは、RapidReport帳票サーバについての質問、要望、バグ報告などを無償で受け付けます。

QAフォーラムに投稿するには、Googleアカウントでのグループへの参加が必要となります。 Googleのポリシーと規約を確認し、同意した上でご利用ください。

価格

商品 価格
RapidReport帳票サーバ 初年度利用ライセンス及び保守サポート(1年間分) ¥500,000
RapidReport帳票サーバ 次年度以降利用ライセンス及び保守サポート(1年間分) ¥100,000

※1ライセンスにつき、1台の運用環境で使用することができます。さらに、開発を目的とした環境に5台までインストールすることができます。
※帳票のデザイン作業を行う場合は、さらにRapidReport Standard版ライセンスが必要となります。
※RapidReport帳票サーバ 次年度以降利用料および保守サポート(1年間分)は、RapidReport帳票サーバのライセンス毎に必要です。
※価格は全て税別です。

使用許諾契約

RapidReport帳票サーバ

ソフトウェア使用許諾契約


本ソフトウェア使用許諾契約(以下「本契約」といいます)をよくお読みください。

本契約は、お客様と株式会社システムベース(以下、「当社」といいます)との契約を構成します。

本契約を承諾していただくことが、本ソフトウェアを使用する条件となっています。

本契約の各条項に同意されない場合は、本ソフトウェアを使用することはできません。


第1条(著作権)

本ソフトウェアに関する著作権等の知的財産権は、「当社」に帰属し又は第三者から正当なライセンスを得たものです。本ソフトウェアは、日本の著作権法ならびに関連する条約によって保護されています。


第2条(定義)

(1) 「お客様」とは、本契約に従うことに同意し、かつ当社が本ソフトウェアの使用権を許諾するものをいう。

(2) 「本ソフトウェア」とは、RapidReport帳票サーバに含まれるファイル「ReportServer.exe」、および付随ドキュメントをいう。

(3) 「コンピュータ」とは、物理ハードウェアおよび仮想ハードウェアをいう。

(4) 「使用」とは以下のいずれかの行為をいう。

(イ)本ソフトウェアをリンクしたプログラムを作成すること。

(ロ)本ソフトウェアをリンクしたプログラムを動作させること。

(5) 「開発環境」とは、本ソフトウェアの一部または全部が保存され、かつ本ソフトウェアを本条の(4)(イ)および(4)(ロ)に定める方法で使用する、お客様のコンピュータをいう。

(6) 「運用環境」とは、本ソフトウェアの一部または全部が保存され、かつ本ソフトウェアを本条の(4)(ロ)に定める方法でのみ使用する、お客様のコンピュータをいう。


第3条(権利の許諾)

お客様は、本契約の条項に従うことを条件に、本ソフトウェアを使用する非独占的な権利を取得します。


第4条(制限事項)

お客様は、本契約で明示的に許可される場合を除き、本ソフトウェアの複製またはリバースエンジニアリングおよび改変することはできません。


第5条(譲渡の禁止)

お客様は、本ソフトウェアを第三者に譲渡、販売、貸与またはリースすることはできません。


第6条(限定保証)

本ソフトウェアは、現状で提供されるものであり、当社はその商品性、特定用途への適合性をはじめ、明示的にも黙示的にも本ソフトウェアに関して一切保証しません。


第7条(責任の制限)

お客様がRapidReport帳票サーバ評価版を利用した結果、直接または間接的に生じた損害に関して、当社は一切責任を負いません。
お客様がRapidReport帳票サーバ製品版を利用した結果、直接生じた通常の損害に対してのみ、当社は製品代金を限度額として損害賠償の責を負います。


第8条(契約期間)

本契約は、お客様が本ソフトウェアをダウンロードされた日、または、お客様が本ソフトウェアを注文された日をもって発効し、次によって終了されない限り有効に存続するものとします。なお、本契約が終了したときには、お客様は直ちに本ソフトウェアを破棄するものとします。

1 ライセンス期間の終了までに更新手続きをしなかった場合は、本契約は終了します。

2 お客様が本契約のいずれかの条項に違反したときは、当社がお客様に対し何らの通知を行うことなく、本契約は終了します。


第9条(輸出管理)

お客様は、本ソフトウェアあるいはそれに含まれる情報・技術を日本が出荷等を禁止ないし制限している国に輸出することはできません。


第10条(第三者の承認)

本ソフトウェアは、Apache License 2.0、Mozilla Public License、Creative Commons Attribution 2.5 Licenseのライセンス条件によるフリーソフトウェアを含んでいます。


第11条(使用条件)

本ソフトウェアの製品版は、1ライセンスにつき、1台のサーバ環境と5台以内の開発環境で使用することができます。

本ソフトウェアの評価版は無償で使用できますが、以下の制限があります。

(1) 使用目的が評価のみに限定されます。商用利用等、評価以外に使用することはできません。

(2) 出力したレポート上部に、評価版であることを示すメッセージが付加されます。


第12条(準拠法)

本契約は日本国法を準拠法とします。本契約に関連または起因する紛争は、盛岡地方裁判所花巻支部を第一審の専属的合意管轄裁判所としてこれを解決するものとします。


RapidReport帳票サーバ

テクニカルサポート利用規約


第1条(目的)

このテクニカルサポート利用規約(以下「本規約」といいます)は、株式会社システムベース(以下「当社」といいます)がお客様に提供するサポートサービス(以下「本サービス」といいます)の内容および条件を定めるものです。


第2条(対象製品)

本規約の対象となる製品(以下「本製品」といいます)は、以下のいずれかに該当するものとします。

・RapidReport帳票サーバ 評価版

・RapidReport帳票サーバ 製品版


第3条(利用者の条件)

当社は、以下の条件をすべて満たすお客様に対して、本サービスを提供します。

(1) 本規約に同意していること

(2) 本製品を「RapidReport帳票サーバ ソフトウェア使用許諾契約」に基づき使用していること


第4条(本サービスの内容)

本サービスは、本製品の使用に関わる問題に対して、技術的な支援、助言または情報提供(以下総称して「テクニカルサポート」といいます)を行うものです。

本サービスの対象となるのは、RapidReportのWebサイト(http://rapidreport.systembase.co.jp/)でダウンロード可能となっているバージョンに限ります。


第5条(本サービスの提供手段)

テクニカルサポートは、以下の手段によって提供されます。

・QAフォーラム: https://groups.google.com/d/forum/rapidreport_support_server

メールアドレス: rapidreport@systembase.co.jp


第6条(本サービスの範囲)

テクニカルサポートの実施について、回答の期日や方法は指定できません。

本サービスは、本製品に関する事象のみを対象とします。本製品以外のソフトウェア、プログラミングやコンピュータ等に関する一般的な事象に関しては、本サービスの対象外です。

本サービスは、本製品のドキュメントに記載された条件を満たす環境下で、本製品を使用している場合にのみ提供されます。


第7条(免責事項)

本サービスは、問題の解決および回避を保証するものではありません。また、本製品の不具合が確認された場合に、その修正を保証するものではありません。お客様がRapidReport帳票サーバ 評価版を利用した結果、直接または間接的に生じた損害に関して、当社は一切責任を負いません。
お客様がRapidReport帳票サーバ 製品版を利用した結果、直接生じた通常の損害に対してのみ、当社は製品代金を限度額として損害賠償の責を負います。


第8条(通知)

当社は、事前にお客様への通知またはWeb サイト上での表明により、本サービスの停止や形態の変更を行うことができるものとします。


第9条(停止)

当社は、以下のいずれかに該当する場合、いつでも本サービスの提供を停止することができるものとします。

(1) お客様が本規約および「ソフトウェア使用許諾契約」のいずれかの条項に違反した場合

(2) やむを得ない事由により、当社が本規約の履行を著しく困難、または不可能と判断した場合


第10条(禁止事項)

お客様は、いかなる事由によっても、本サービスを利用する権利を、第三者へ譲渡、販売、転貸することはできません。

お客様は、問題の解決のために当社へ提供する情報(質問事項、サンプルコード、ファイルなど)に、個人情報または機密情報を含めることはできません。


第11条(情報等の帰属)

当社とお客様との間で交換された情報や得られたノウハウなどは、当社に帰属するものとし、お客様の承諾を得た上で、RapidReport のWebサイトなどへ、サポート業務の一環として公開できるものとします。

お客様は、本サービスにより当社から入手した技術情報を、当社の承諾なく、インターネットなどの手段を用いて、不特定多数の第三者に公開することはできません。


第12条(インシデント制)

メールでのお問い合わせは、インシデント制となります。

インシデント制とは、お問い合わせに含まれる質問1件に対してその完了までを1インシデントとしてサポートを行うものです。 お客様は、1件の質問が完了するまで複数回の問合せをすることができます。

(1) お客様は、質問件数に応じた有効なインシデントを保有する必要があります。使用中のインシデントを他の質問に使用することはできません。

(2) お問い合わせに含まれる質問の数は、当社が定義し、お客様へ通知します。お客様は、それを了承するものとします。

(3) 1件の質問が完了した場合、当社からお客様へ通知を行うとともに1インシデント消費します。

(4) インシデントの有効期間は、インシデント番号通知日から2年間です。継続中の質問については、インシデントの有効期間が過ぎてもその質問が完了するまでインシデントを有効とします。

(5) 質問の事象が製品の不具合と当社が判断した場合、インシデントは消費しません。


第13条(準拠法および合意管轄)

本規約は日本国法を準拠法とします。本規約に関連または起因する紛争は、盛岡地方裁判所花巻支部を第一審の専属的含意管轄裁判所としてこれを解決するものとします。


以上

ダウンロード

RapidReport帳票サーバは、ダウンロードした直後は評価版として動作します。 ライセンスを購入すると発行されるキーを登録することで、製品版として動作するようになります。

RapidReport帳票サーバ: reportserver1.1.zip

更新履歴

バージョン リリース日 内容 ダウンロード
1.1 2018/07/04 RapidReportのバージョン: 4.36 reportserver1.1.zip
1.0 2018/05/31 最初のリリース
RapidReportのバージョン: 4.35
reportserver1.0.zip